
配信の告知ツイートの返信欄に、企業のアカウントから「案件をお願いしたいです」とだけ届いたとします。
予算も納期も書かれていなければ、最初の返信は質問だけになります。
公式サイトに置く、案件用のお問い合わせフォーム(以下、案件依頼フォーム)には何を置けばよいか。
この記事で答えます。
企業側が依頼文に書く項目ではなく、受ける配信者がフォームで聞く項目の話です。
置く項目は、金額と日程を返信できる分だけです。
二次利用とPR表記は、選択式で最初に聞きます。
- 案件依頼フォームで必須にする項目と任意にする項目
- 二次利用とPR表記を選択式で聞く設計
- フォームの項目とフリーランス法の明示事項の対応
- 企業担当者の個人情報の利用目的の書き方
- 公開前のチェックリストと迷惑送信への備え

執筆者|高橋 丈太郎
株式会社SORAQ|代表取締役
株式会社SORAQ代表取締役。「成果につながるホームページ制作」をテーマに、中小企業のホームページ制作とWeb集客を数多く支援してきました。
「配信者専門 ホームページ制作担当」では、制作現場で培った経験をもとに、中小企業の経営者・ご担当者がそのまま実践できるホームページ制作とWeb集客のノウハウを、わかりやすく執筆しています。
(詳しくは代表挨拶をご覧ください)
配信者の案件フォームにはどの項目が要るか
金額と日程を返信できる項目だけが要ります。
二次利用とPR表記は、後から揉めやすいので選択式で先に聞きます。
逆算の起点は、企業担当者に最初に返す一通です。
その一通に「いつまでに」「いくらで」「どこまで使うか」が書けなければ、聞き返しが始まります。
この3つを書ける項目から先に決めます。
ただし項目を増やすほど、企業担当者は途中で閉じやすくなります。
配信1本の紹介を頼むだけの人に、契約書の全項目を書かせる必要はありません。
依頼の種類で先に聞く項目を分ける
配信者への依頼は、種類によって決めることが違います。
下の表は、フォームで先に聞く項目と、見積もりの後で聞く項目の分け方です。
| 依頼の種類 | フォームで先に聞く | 見積もり後に聞く |
|---|---|---|
| 配信内の商品紹介 | 商品名・配信希望日 | 台本の有無 |
| ゲームの実況 | タイトル名・配信してよい範囲 | 先行プレイの扱い |
| 動画の制作・出演 | 納品形式・公開先・納期 | 修正回数 |
| イベント出演 | 開催日・会場かオンラインか | 控室・機材 |
| 企業側の二次利用 | 利用範囲・期間・媒体 | 利用料の支払い方法 |
| コラボ配信 | 相手の名前・配信日・配信先 | 進行表 |
左の列が決まれば、大まかな金額は返せます。
右の列は、やり取りが進んでから聞いても間に合います。
ゲーム案件なら、配信してよい範囲を依頼内容の欄で聞きます。
ネタバレや先行プレイの扱いで、配信の組み方が変わるためです。
実況は同じタイトルでも、プレイの尺で工数が変わります。
切り抜きは、2種類に分かれます。
依頼元の企業が配信を広告に使うのは、企業側の二次利用です。
視聴者が切り抜き動画を作るのは、配信者が公開する切り抜きの許諾ルールの話で、フォームでは扱いません。
DMで届く依頼をフォームに寄せると聞き返しが減る理由
DMにはその依頼に要る項目の欄が無く、フォームには欄があるからです。
DMでは書くかどうかが送り手の判断になり、フォームでは必須にできます。
依頼の入口は、Xの返信欄・YouTubeのコメント欄・Discordなどに散らばります。
配信中はスマホを見られないので、配信後にまとめて確認する形になりがちです。
入口をフォームに一本化すれば、通知先を1つにできます。
DMやコメントで依頼が来たときは、断らずにフォームのURLを返します。
返信テンプレには、次の一文を入れておきます。
「案件のご相談は、概要欄のフォームからお願いします。」
| 確認する事項 | DMの場合 | フォームの場合 |
|---|---|---|
| 会社名・担当者名 | 欄が無い | 必須にできる |
| 予算 | 欄が無い | 必須か任意を選べる |
| 納期・配信希望日 | 文面しだい | 日付欄を置ける |
| 二次利用の範囲 | 文面しだい | 選択式にできる |
| PR表記の希望 | 文面しだい | 選択式にできる |
| 送信した記録 | 相手のアカウントに残る | 自分の通知先に集まる |
担当・髙橋DMには予算と納期の欄が無いので、フォームには最初から入力欄を置きます。
返信テンプレにフォームのURLを入れておけば、DMが来たときの返信が1通で済みます。
必須にする項目と任意にする項目は6点で分ける
必須は、会社名・担当者名・連絡先・依頼内容・希望時期・予算の6点に絞ります。
二次利用とPR表記は任意ですが、選択式で外さず聞きます。
予算は金額だけを書かせると、決まっていない企業は送信を止めてしまいます。
金額の欄とは別に「相談したい」の選択肢を用意します。
この選択肢は、見積もりの返信で金額を決めていく入口になります。
| 項目 | 必須か任意か | 入力形式 | 聞く理由 |
|---|---|---|---|
| 会社名 | 必須 | 文字入力 | 契約相手の特定 |
| 担当者名 | 必須 | 文字入力 | 返信の宛先 |
| 連絡先メール | 必須 | メール形式 | 見積もりの返信 |
| 依頼内容 | 必須 | 選択+自由記述 | 種類で金額が変わる |
| 希望時期 | 必須 | 日付または選択 | スケジュールの確認 |
| 予算 | 必須 | 金額の目安か「相談したい」 | 受けるかどうかの判断 |
| 二次利用の希望 | 任意 | 選択式 | 見積もりの前提をそろえる |
| PR表記の希望 | 任意 | 選択式 | 文面と公開日の調整 |
| 配信の形 | 任意 | 生配信・アーカイブ・ショート | 工数の見積もり |
| 配信プラットフォーム | 任意 | YouTube・Twitchなど | 表記の方法が変わる |
| 商品やゲームの提供 | 任意 | 提供あり・なし | 貸与品の扱い |
| 事務所経由か | 任意 | はい・いいえ | 返信先の確認 |
チャンネルURLや登録者数は、企業側が配信者を調べて埋める情報です。
配信者が受け手なら、企業に入力させる必要はありません。
依頼内容の欄は、選択肢と自由記述を組み合わせます。
選択肢は「配信内での紹介/ゲームの実況/動画の制作/イベント出演/コラボ/その他」の6つほどで足ります。
選ばれた種類に応じて、前の表の「先に聞く項目」を後ろの質問として出せば、入力の負担も増えません。
返信までの日数は、フォームの近くに書いておきます。
たとえば「3営業日以内に返信します」と決めて、守れる日数だけ書きます。
二次利用とPR表記はフォームで先に選んでもらう
二次利用は、範囲・期間・媒体を選択式で聞くと、見積もりの前提がそろいます。
二次利用とは、配信や動画を依頼した企業が、自社サイトや広告で使い回すことです。
自由記述で「二次利用あり」とだけ書かれても、どこまでの話か分かりません。
次のように項目を分けて選んでもらいます。
- 範囲:二次利用なし/自社サイトのみ/広告配信まで
- 期間:3か月/6か月/12か月/相談したい
- 媒体:自社サイト/自社SNS/広告枠/相談したい
期間の長さは例です。
実際の選択肢は、あなたが受けられる条件で決めます。
権利の条文はこの2つを押さえる
著作権を譲渡する契約には注意点があります。
27条・28条の権利(翻案権等)を契約で特に挙げないと、譲渡した側に残ったと推定されます。
著作権法61条2項の定めです。
利用を許諾する契約では、利用する側は許諾された方法と条件の範囲内で使えます。
これは63条2項の定めです。
「範囲・期間・媒体」を先に聞くのは、許諾の範囲を最初に決めるためです。
PR表記は広告主と配信者の両方が関わる
ステルスマーケティング規制は、令和5年10月1日に施行されました。
規制の対象は、商品やサービスを供給する事業者(広告主)です。
消費者庁のページには、依頼を受けたインフルエンサー等の第三者は規制の対象とならないと書かれています。
同じページには、企業がインフルエンサー等に依頼・指示した広告も規制の対象に含まれると書かれています。
表記がなければ、規制を受けるのは企業側です。
配信者に罰則はなくても、表記の方法は企業と一緒に決める項目になります。
YouTubeでは、有料プロモーションを含む動画に申告のチェックボックスがあります。
配信者がオンにすると、動画の冒頭に開示メッセージが表示されます。
YouTubeのヘルプは、責任はクリエイターとブランドパートナーにあるとしています。
だからフォームでは、表記の希望を先に選んでもらいます。
「企業の指定文言あり/配信者側で記載/相談したい」の3択です。
YouTube以外のプラットフォームは、それぞれの規約で表記の方法を確かめます。



PR表記は、依頼の最初に聞いておくと、台本や概要欄の文面を詰めるときに話が早く進みます。
公開直前に初めて聞くと、投稿を差し替える手間が出る項目です。
消費者庁の解説はステルスマーケティング規制のページで読めます。
運用基準のPDFも、このページから開けます。
フォーム項目と取引条件の明示事項はどこまで対応するか
フォームで集まるのは、1号・3号・4号・5号の素材までです。
2号・6号・7号の支払期日は、見積もりの返信と発注のあとに埋めます。
フリーランス法は、正式には「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律」です。
3条1項は、業務委託をした事業者に、給付の内容・報酬の額・支払期日などを直ちに示すよう定めています。
示し方は、書面か電磁的方法(電子メールなど)です。
示す事項の細目は、公正取引委員会規則1条1項の各号に並んでいます。
下の表は、筆者によるフォームとの対応づけです。
| 規則1条1項の号 | 明示する事項 | フォームとの関係 |
|---|---|---|
| 1号 | 双方の名称 | 会社名・担当者名で集まる |
| 2号 | 業務委託をした日 | 聞かない。企業の発注日 |
| 3号 | 給付の内容 | 依頼内容・納品形式で集まる |
| 4号 | 受領の期日 | 希望時期・納期で集まる |
| 5号 | 受領の場所 | 公開先・会場で集まる |
| 6号 | 検査を完了する期日 | 聞かない。見積もり後に決める |
| 7号 | 報酬の額と支払期日 | 予算は目安まで。期日は後 |
| 12号 | 未定事項の理由と予定期日 | 聞かない。企業側が示す |
予算で「相談したい」が選ばれたときは、12号が関わります。
金額が定まらない理由と予定期日を、企業が後で示す扱いです。
3条1項のただし書にも、同じ趣旨の定めがあります。
7号には、具体的な金額を示すことが難しいやむを得ない事情がある場合の定めがあります。
報酬の算定方法を示せば足りるとする、規則1条3項です。
8号から11号は、手形・金融機関を通す支払い・電子記録債権・資金移動業者の口座を使う場合の事項です。
現金の振込なら関係しません。
電磁的方法で示された事項は、書面でも受け取れます。
書面の交付を求めれば、遅滞なく交付されます(3条2項)。
ただし規則で定める場合は、交付義務が除かれます。
自分がこの法律の対象かを判断する
あなたが個人で従業員を使わずに受けているなら、2条1項1号の特定受託事業者に当たります。
法人の場合は、代表者以外に役員がおらず従業員もいなければ、2号に当たります。
業務委託には、情報成果物の作成と役務の提供の委託が含まれます(2条3項)。
情報成果物には、映像や音声で構成されるものも入ります(2条4項2号)。
動画の制作や出演の依頼は、これに当たりうる依頼です。
個別の依頼が業務委託に当たるかで迷ったときは、公正取引委員会に相談します。
フリーランス法を所管しているのは、公正取引委員会です。
条文はe-Gov法令検索のフリーランス法で読めます。
個人情報の利用目的をフォームの近くに書く
企業担当者の氏名と連絡先を受け取るので、フォームの近くに使い道を書いておきます。
個人情報保護法21条1項は、取得した個人情報の利用目的を、速やかに本人へ通知か公表するよう定めています。
あらかじめ公表している場合は除かれます。
2項は、本人から書面で直接取得する場合に、あらかじめ利用目的を示すことを求めています。
この書面には電磁的記録も含まれるので、Webフォームの入力も対象になると読めます。
4項4号には、取得の状況から利用目的が明らかな場合の除外があります。
ただし案件フォームでは、一文を書いておく方が安全です。
利用目的の記載案です。
「ご入力いただいた氏名・会社名・連絡先は、案件のご相談への返信と見積もりのご案内のためにのみ使用します。」
21条の義務を負うのは、個人情報取扱事業者です。
16条2項は、個人情報データベース等を事業の用に供している者と定めています。
個人情報データベース等には、電子計算機で検索できるように整理した個人情報の集合物が入ります(16条1項1号)。
メールソフトの連絡先や表計算の名簿に担当者の連絡先を入れて案件管理に使うなら、当たる可能性が高いと考えられます。
これは条文の文言からの推論です。
当たらない場合でも、利用目的を書いておけば企業担当者は安心して入力できます。
条文はe-Gov法令検索の個人情報保護法で読めます。
送信前チェックリストと迷惑送信への備え
フォームを公開する前に、通知先・自動返信・返信期限・断り文面・迷惑送信対策の5つを決めておきます。
公開前のチェックリスト
- フォームの送信通知が、配信用でない普段のメールかスマホに届く
- 自動返信に受付番号と返信の目安日数を書いてある
- 返信期限を自分で決め、カレンダーに入れてある
- 断るときの定型文を用意してある
- 予算欄に「相談したい」の選択肢がある
- 二次利用の範囲・期間・媒体が選択式になっている
- PR表記の希望を聞く欄がある
- 個人情報の利用目的をフォームの近くに書いてある
- DMやコメントに返すフォームのURLを決めてある
- 迷惑送信対策を入れ、確認画面を挟んである
- スマホで実際に送信して、通知が届くのを試した
迷惑送信となりすましへの備え
配信者の公式サイトは、報酬の話を装った迷惑送信が届く可能性があります。
フォームには、reCAPTCHAなどのボット対策と、送信前の確認画面を入れておきます。
身元が分からない依頼には、すぐ返信せずに判断の基準を決めておきます。
たとえば会社名や担当者名が確認できない依頼と、前払いや個人情報の提供を求める依頼は、返信を保留します。
会社名で検索して、公式サイトの問い合わせ先と照らし合わせます。
自動返信文の記載例
自動返信には、受付番号・返信の目安日数・断る場合があることの3つを入れます。
次の文面は、記載例です。
「お問い合わせありがとうございます。受付番号は A-0001 です。
3営業日以内に、こちらからメールでご返信します。
内容によっては、お受けできない場合があります。ご了承ください。」
案件フォームでよくある失敗の型
一つ目は、自由記述欄だけのフォームです。
「ご依頼内容をご記入ください」の一行だと、予算も納期も書かれずに届きます。
結局DMと同じ聞き返しが始まります。
二つ目は、必須項目が多すぎるフォームです。
登録者数や過去の実績まで企業に書かせると、担当者は入力の途中で閉じます。
こちらが調べられる情報は、フォームで聞きません。
三つ目は、通知が届かない設定のままの公開です。
配信中はスマホを見られないので、通知が迷惑メールに入ったままだと、配信後の確認まで依頼に気づきません。
公開前に自分で一度送信して、普段のメールに届くかを試します。
受信から公開までの順番
案件は、次の順に進めます。
フォーム受信から要件の確認、見積もり、取引条件の明示まで進みます。
その後にPR表記を取り決めて、公開します。
断る場合は、実際の文面を用意しておきます。
「今回はスケジュールの都合でお受けできません。またの機会にお声がけください」のように、一文で足ります。
ホームページ制作担当では、依頼の種類ごとに入力欄が変わるフォームも含めて、業種サイトの制作を受けています。
項目の設計から相談したいときは、お問い合わせからご連絡ください。
まとめ:次にやることは4つ
案件フォームは、見積もりに要る項目を絞って作ります。
公開までに、次の4つを進めます。
- 必須の6項目を決め、予算欄に「相談したい」を並べる
- 二次利用とPR表記の選択肢を、受けられる条件で作る
- 利用目的の一文をフォームの近くに置く
- 通知先・返信日数・断り文面・迷惑送信対策を決めて、自分で送信して試す
配信者の案件フォームよくある質問
- 配信者の案件フォームには最低限どんな項目が要りますか
-
会社名・担当者名・連絡先・依頼内容・希望時期・予算の6点です。
二次利用とPR表記は任意ですが、選択式で外さず聞きます。 - 事務所に所属していない個人でも案件依頼フォームは必要ですか
-
必要です。
個人で受ける場合は、依頼の入口がDMやコメント欄に散らばりやすくなります。
フォームに一本化すれば、通知先も記録の場所も1つになります。 - DMだけで依頼を受けると、何が困りますか
-
予算や納期を書く欄がDMには無く、書くかどうかが相手任せになります。
DMで届いた依頼には、フォームのURLを返して入力してもらいます。 - 報酬の目安額はフォームに載せるべきですか
-
載せなくてかまいません。
額を載せるかどうかは、案件ごとに金額が変わるかで決めます。
変わるなら、予算欄で企業の金額の目安か「相談したい」を選んでもらいます。 - 二次利用の範囲は、フォームでどう聞けばよいですか
-
範囲・期間・媒体の3つに分けて選択式にします。
自由記述だと、どこまで使うのかが曖昧なまま見積もりに入ります。
著作権法63条2項は、許諾された方法と条件の範囲内で使えると定めています。 - PR表記は誰が行う責任がありますか
-
規制の対象は広告主ですが、表記の方法は企業と配信者で決めます。
YouTubeでは、有料プロモーションの申告を配信者がオンにします。
YouTubeのヘルプは、責任はクリエイターとブランドパートナーにあるとしています。 - フォームで集めた企業担当者の個人情報は、どう扱えばよいですか
-
フォームの近くに利用目的を書き、その範囲で使います。
個人情報保護法21条は、取得したときの利用目的の通知か公表を定めています。
連絡先を検索できる形で整理して使うなら、個人情報取扱事業者に当たる可能性が高いです。


監修者|川人 大展
株式会社SORAQ|Webディレクター・SEOコンサルタント
ホームページ制作会社のWebディレクター・SEOコンサルタントとして、
中小企業のホームページ制作とSEO対策・Web集客の支援に従事。
「配信者専門 ホームページ制作担当」では、ホームページ制作やSEO対策、Web集客に関する記事を専門的な観点から監修し、最新の検索エンジン動向とWebマーケティングの実務を踏まえた、正確で信頼できる情報発信を支えています。
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