産婦人科ホームページに載せる項目|妊婦健診・分娩・広告規制

産婦人科ホームページに載せる項目|妊婦健診・分娩・広告規制

産婦人科のホームページに載せる項目は、診療時間と予約方法・妊婦健診・分娩の可否と方針・婦人科外来・医師紹介です。
分娩件数は暦月の期間つきで載せられます。
出産体験談と「地域で最高」は、事実でも載せられません。

分娩件数や病室の写真は載せられます。
食事の献立や写真は、ガイドラインの広告可能事項の列挙に入っていません。
限定解除の対象として載せられるかは、所在地の保健所で確認します。
前後写真は、限定解除の要件を満たしたうえで、治療内容・費用・主なリスクの説明を写真と同じ場所に付けた場合に限ります。

この記事では医療法と医療広告ガイドラインの条文に沿って、妊婦健診・分娩・婦人科のそれぞれに何を書くかを整理します。
公開前に使えるチェックリストも付けました。

この記事でわかること
  • 産婦人科サイトに最低限載せる項目と並べる順番
  • 妊婦健診・分娩・婦人科の各ページに書く内容
  • 分娩件数・病室・食事・医師の専門医資格を載せる条件
  • 体験談や前後写真など、載せてよい表現と載せられない表現の判定表
  • 予約導線の分け方と公開前チェックリスト

本記事の執筆者
産婦人科専門 ホームページ制作担当の執筆者・高橋丈太郎|中小企業のホームページ制作とWeb集客を支援する代表取締役

執筆者|高橋 丈太郎

株式会社SORAQ|代表取締役

株式会社SORAQ代表取締役。「成果につながるホームページ制作」をテーマに、中小企業のホームページ制作とWeb集客を数多く支援してきました。

「産婦人科専門 ホームページ制作担当」では、制作現場で培った経験をもとに、中小企業の経営者・ご担当者がそのまま実践できるホームページ制作とWeb集客のノウハウを、わかりやすく執筆しています。
(詳しくは代表挨拶をご覧ください)

目次

産婦人科のホームページに最低限載せる項目は何か

載せる項目は、診療時間と予約方法・妊婦健診・分娩の可否と方針・婦人科外来・医師紹介の5つです。
患者さんの受診は、妊娠判明→初診→健診→分娩→産後の順に進みます。
サイトの並びもこの流れに合わせます。

初診案内には、持ち物・保険証の要否・予約の要否・初診費用の目安を1か所にまとめて置きます。
初診の前に患者さんが知りたい項目だからです。

分娩を扱うか扱わないかは、最初に明記します。
婦人科のみの院で妊婦健診だけ行う場合も、その旨を書きます。
ここが曖昧だと、里帰り出産の相談や分娩予約の問い合わせが的外れになります。

広告告示とは、広告できる事項を定めた厚生労働省の告示のことです。
診療科名は、医療法施行令で定める名称と、厚生労働大臣の許可を得た名称から選びます。
「産婦人科」は単独で広告でき、「産科」または「婦人科」で代替することもできます。

受診の段階ページ最初に書くこと
妊娠判明初診案内予約方法・持ち物・初診費用
妊娠中妊婦健診週数ごとの受診間隔と費用
分娩分娩のご案内分娩の可否・費用・方針
産後産後ケア・健診退院後の受診時期
妊娠以外婦人科外来症状別の入口

分娩を扱う院と婦人科のみの院では、書く内容が変わります。
次の表の3行が、ページ構成の差になります。

ページ分娩を扱う院婦人科のみの院
分娩のご案内費用と方針を書く「分娩は行っていません」と書く
妊婦健診書く行う場合のみ書く
提携分娩施設搬送先がある場合は書く施設名と紹介の流れを書く
担当・髙橋担当・髙橋

トップページの入口は「妊娠がわかった」と「婦人科の症状で受診したい」の2つに分けます。
初診案内と婦人科外来へ、それぞれつなぎます。

妊婦健診のページに書く内容と通院スケジュールの見せ方

妊婦健診のページは、週数ごとの受診間隔を表にして置くと、初めての妊婦さんが次の予約に迷いません。
妊婦健診とは、妊娠中の母体と胎児の状態を定期的に調べる診察のことです。

受診の頻度には、国の基準があります。
厚生労働省告示第226号「妊婦に対する健康診査についての望ましい基準」では、次のとおり定められています。
市町村が妊婦に対して健診を行う頻度の基準です。

妊娠週数受診の頻度
妊娠初期から23週までおおむね4週間に1回
24週から35週までおおむね2週間に1回
36週から出産までおおむね1週間に1回

この頻度で受診すると、出産までの健診は14回程度になります。
この14回に対する公費負担は市町村の制度です。
助成券の内容や金額は自治体ごとに異なります。

自院のサイトには、国の基準だけでなく自院の健診費用を書きます。
公費助成券でどこまでまかなえるかも書きます。
助成の詳細は、所在地の市区町村の案内ページへリンクします。

健診ページに入れる項目

  • 週数ごとの受診間隔の表
  • 1回あたりの自費額(例:「1回 ○円」)と助成券の使い方
  • 超音波検査を行う週数の目安
  • 予約の取り方と変更の連絡先
  • 夜間や休日に異常があったときの連絡先

出血や腹痛があったときの電話番号を、健診ページの目立つ位置に置きます。
夜間は当直医につながるのか留守番電話なのかも書きます。

分娩のページに載せる項目と載せてよい数字

分娩を実施している旨と分娩の費用、出産育児一時金の受領委任払いの説明は、広告可能事項として載せられます。
出産育児一時金の受領委任払いの説明は、ガイドライン上、広告可能事項に入っています。
「出産」「お産」といった表現も使えます。

費用の書き方には、2つの数字が関わります。
1つは自院の分娩費用です。
もう1つは出産育児一時金で、令和5年4月から原則50万円になりました。

直接支払制度とは、一時金を健康保険から病院へ直接払い、窓口では差額だけを払う仕組みです。
使えるかどうかは施設によって異なります。
自院が使えるのか使えないのかを、費用の表のすぐ下に書きます。
使えない場合は、退院時にいったん全額を払う旨も書きます。

一時金の金額を自院サイトに書くときは、更新日を併記します。
金額は、厚生労働省の案内ページの最新の内容で確認し、リンクも置きます。

分娩件数を載せるときの条件

分娩件数を載せる場合は、暦月単位で期間を併記します。
件数が正しいかを誰でも確かめられる必要があります。
ウェブサイトや年報などで広く知らせる方法で公表します。

  • 「2025年4月から2026年3月」のように、暦月で期間を書く
  • 同じ数字を年報などで公表している
  • 「県内最多」のような最上級の言葉を添えない
  • 件数の根拠となる集計を院内に残している

「年間分娩数」とだけ書いて期間が不明な表記は、条件を満たしません。
集計を締めた月から逆算して、期間を書き直します。

産科医療補償制度と無痛分娩

産科医療補償制度に加入して補償を実施している旨は、広告できます。
シンボルマークも使えます。

無痛分娩を行う院は、自治体の求める公開情報にも対応します。
東京都の助成事業は、JALAの診療体制の情報公開の全項目を、自院サイトで公表することを要件にしています。
JALAとは、無痛分娩関係学会・団体連絡協議会のことです。

東京都は、初産婦への対応可否と助成対象費用の金額の掲載も求めています。
JALAの無痛分娩診療体制情報公開事業に参画し、リストへ掲載されることも要件です。
最新の要件は、東京都福祉局のページで確認します。

これは東京都の要件で、全国一律ではありません。
他の道府県は、所在地の窓口で要件を確かめます。

立会い出産と里帰り分娩は、自院で実施しているかどうかを一言で書きます。
里帰りの場合の項目は、次のとおりです。

  • 受け入れを始める週数
  • 事前の紹介状の要否
  • 立会いの可否と人数
担当・髙橋担当・髙橋

分娩件数は数字が目立つ分、期間の併記が抜けやすい項目です。
件数を書き換えるときは、「○年○月から○年○月」の期間も一緒に書き換えます。

院内写真・病室・食事は何をどこまで載せられるか

外観・内装・病室・食堂の写真は載せられます。
食事の献立や写真は、ガイドラインの広告可能事項の列挙に入っていません。
限定解除の対象として載せられるかは、所在地の保健所で確認します。
病室や食堂は、有無・数・広さ・空調の状況・利用できる時間・費用まで書けます。

書き方に線引きがあります。
いつでも利用できるかのような誤認を与える書き方は、認められません。
たとえば「いつでも個室をご利用いただけます」と書きながら、満室の日がある場合です。

載せるもの書けること注意
外観・内装写真・映像広告可能
病室数・広さ・費用空き状況の誤認
食堂・浴室有無・利用時間いつでもと書かない
入院中の写真許諾を得た場合のみ他の妊産婦が写らない

授乳室や新生児室の写真には、他の妊産婦や赤ちゃんが写り込みやすくなります。
これは医療広告の問題ではなく個人情報とプライバシーの問題です。
撮影は人のいない時間帯に行います。

食事の内容と写真

ガイドラインは、食堂の有無や利用時間などの設備を広告可能事項に挙げています。
食事の献立や写真は、その列挙にありません。
載せられるかは、所在地の保健所で確認します。
ただし次のものは載せられません。

「地域で一番おいしい」などの比較優良表現は、事実でも禁止です。
「おいしかった」という声の転載と、実際と違う写真も載せられません。

婦人科外来の症状別ページと自費メニューの限定解除

婦人科外来は、生理痛・不正出血・更年期など受診の理由ごとに入口を分けます。
病名で並べると、患者さんは自分の症状がどの病名に当たるかを知らないと先に進めません。

保険診療の治療方法は広告できます。
ただし効果を推測的に述べる書き方は避けます。
疾病等が完全に治る旨は、書けません。

入口載せる内容書き方
生理痛・月経不順検査と治療の流れ自院の扱い(保険か自費か)を書く
不正出血受診の目安自院の扱いを書く
更年期の症状診察と治療の選択肢自院の扱い(保険か自費か)を書く
子宮頸がん検診対象年齢と費用自治体検診の案内へリンク
避妊相談の流れと費用自院の扱い(保険か自費か)を書く

保険か自費かは、自院の扱いに合わせて症状ごとに書きます。
自費の場合は費用も並べます。

自費メニューを載せるときの限定解除4要件

自費の検査や治療を詳しく載せるには、医療法施行規則第1条の9の2の要件を全て満たす必要があります。
限定解除とは、通常は広告できない事項を、一定の条件のもとで載せられるようにする仕組みです。

号要件対象
第1号患者が自ら求めて見るサイトであること全ての診療
第2号問い合わせ先を明示すること全ての診療
第3号治療の内容・費用等(ガイドラインは期間・回数も例示)自由診療のみ
第4号主なリスク・副作用自由診療のみ

第3号と第4号は、自由診療について情報を出す場合に必要です。
自費の検診を載せるページには、費用と通院の回数とリスクを同じページに書きます。
自費ページには、費用・期間・回数・リスクの4欄を最初から作ります。

バナー広告・スポンサー表示・費用を払って上位に表示させた広告は、限定解除の対象になりません。
リスティング広告の文面そのものは、通常の規制を受けます。

不妊治療を載せるとき

不妊治療のうち自由診療に当たるものは、第3号と第4号の対象です。
治療の内容・費用・期間・回数・リスクを、同じページに書きます。

医師紹介と予約導線の載せ方

医師の氏名・役職・略歴は広告できます。
載せられる専門医資格は、日本専門医機構が認定する資格のうち基本的な診療領域に係るものと、厚生労働省が公表している届出団体の資格です。
載せるときは認定団体名を明記します(例:日本専門医機構認定○○専門医)。
上記以外の学会資格は、厚生労働省の公表リストで確認します。

項目可否書き方
院長・副院長などの役職可そのまま書く
生年月日・出身校・学位・勤務歴可一連の履歴として書く
専門医資格機構認定(基本的な診療領域)か公表リストの資格のみ可認定団体名を明記する
「○○専門医」だけの表記不可団体名がなく誇大に当たる

専門医や認定医の資格は、略歴には含まれません。
略歴とは別に、資格の欄を作ります。

予約導線と初診・再診の分け方

予約方法は、受付時間・電話番号・ウェブ予約のURLを示して書けます。
ガイドラインは、診療日や診療時間と予約による診療の実施の有無を、広告可能事項としています。

初診と再診で受付が違う院は、窓口ごとに受付時間と連絡先を書きます。
妊婦健診の予約は、健診ページの上部にも置きます。

制作費用は、院ごとの条件で変わります。
見積もりでは、次の項目を確かめます。

項目見積もりで確認すること
ページ数健診・分娩・婦人科・医師紹介を別ページにするか
写真撮影撮影日数と、人のいない時間帯での撮影
予約システム既存の電話予約との併用と月額費用
広告規制の確認原稿を医療広告の観点で見る工程の有無
公開後の更新分娩件数や助成券の案内の更新費用

載せてよい表現・いけない表現の判定表

体験談と「地域で最高」といった表現は、事実でも載せられません。
医療法第6条の5は、第1項で虚偽の広告を禁じています。
第2項は、比較優良広告(第1号)と誇大広告(第2号)などを禁じています。

医療法施行規則(以下「省令」)第1条の9が、広告してはならないものを具体的に挙げています。
第1号は患者等の主観や伝聞による、治療等の内容や効果の体験談です。
第2号は誤認させるおそれがある治療等の前後の写真です。

表現可否根拠
出産体験談の掲載不可省令第1条の9第1号
前後写真限定解除の対象外なら不可。対象でも説明が必須省令第1条の9第2号・ガイドライン
地域で最高・最大不可最上級は事実でも禁止
分娩件数(期間併記)可広告告示
産科医療補償制度の加入可広告告示
病室の数・広さ・費用可ガイドラインの設備の記載

前後写真は、誤認させるおそれがあるものが省令第1条の9第2号で禁止です。
治療内容・費用・主なリスクなどの詳細な説明を付けた場合は、これに当たりません。
説明はリンク先のページや極小の文字に置かず、写真と同じ場所に書きます。
もう1つの論点があります。
治療効果は広告可能事項ではありません。
そのため限定解除の対象でない場合は、術前術後の写真は広告できません。

患者さんが自分のブログや口コミサイトに書いたものは、院が依頼していなければ広告に当たりません。
院が自院のサイトに載せる体験談は広告になり、禁止です。

口コミサイトの評価を転載したページや、「ご出産の感想」の欄も同じです。
自院のサイトに置いた時点で、体験談の広告として扱われます。

調査結果を引用する場合は、出典・実施主体・範囲・時期を併記します。
ただし「最高」「最大」といった最上級の表現は、客観的な事実であっても禁止です。

公開前チェックリストと制作担当に渡す素材

公開前は、診療科名・件数の期間・写真の許諾・問い合わせ先の4点を一覧で確認します。
医療機関のウェブサイトも、他の広告媒体と同様に規制を受けます。

  • 広告する診療科名が、法令で認められた名称(産婦人科・産科・婦人科など)になっている
  • 分娩件数に暦月の期間が付き、公表の根拠がある
  • 病室・食堂の写真に、他の妊産婦や赤ちゃんが写っていない
  • 体験談・口コミ転載・限定解除の要件を満たさない前後写真が1つもない
  • 「最高」「最大」などの最上級の言葉がない
  • 専門医資格が機構認定(基本的な診療領域)か厚労省公表リストの資格で、認定団体名が付いている
  • 自費メニューのページに費用・期間・回数・リスクが載っている
  • 問い合わせ先の電話番号が全ページから探せる
  • 公費助成の案内が所在地の市区町村の最新情報とそろっている

制作担当に渡す素材は、次の順に集めると進みます。
最初に診療時間と健診の週数表と分娩費用の一覧を、次に外観・内装・病室の写真を、最後に医師の略歴と資格を用意します。

原稿は、院長が次の3点を確認して返します。
分娩件数の期間と、費用の金額と、診療科名の表記です。

制作の進め方は制作の流れにまとめています。

まとめ:妊婦健診・分娩・婦人科を受診順に並べる

載せる順は、診療時間と予約を先にして妊婦健診と分娩と婦人科を続けます。
要点は次の5つです。

  • 最低限の項目は、診療時間と予約・妊婦健診・分娩の可否・婦人科外来・医師紹介
  • 妊婦健診は、告示第226号の週数ごとの間隔を表にして自院の費用と助成券を併記する
  • 分娩件数は「○年○月から○年○月」の期間を付けて公表する
  • 体験談と最上級の表現は事実でも載せない。前後写真は限定解除の要件を満たし、説明を写真と同じ場所に付けた場合に限る
  • 専門医資格は機構認定(基本的な診療領域)か厚労省公表リストのものに限り、団体名を明記する。自費メニューは限定解除の4要件を同じページで満たす

産婦人科のホームページに関するよくある質問

産婦人科のホームページには最低限何を載せればよいですか

診療時間と予約方法・妊婦健診・分娩の可否と方針・婦人科外来・医師紹介です。分娩を扱わない院は、その旨と提携先の紹介の流れも書きます。

分娩件数や「出産実績」は載せてよいですか

載せられます。ただし暦月単位で期間を併記し、件数が正しいかを確かめられるよう、ウェブサイトや年報などで公表している必要があります。

病室や食事の写真を載せても問題ありませんか

病室や食堂の写真と、数・広さ・費用は広告できます。食事の献立や写真は、広告可能事項の列挙にありません。載せられるかは所在地の保健所で確認します。比較優良表現・体験談の転載・実際と違う写真は載せられません。他の妊産婦や赤ちゃんが写らないようにします。

医師の専門医資格はホームページに載せてよいですか

日本専門医機構が認定する資格のうち基本的な診療領域に係るものと、厚生労働省が公表している届出団体の資格に限り、認定団体名を明記して載せられます。それ以外の学会資格は公表リストで確認します。「○○専門医」だけの表記は載せられません。専門医資格は略歴とは別の欄に書きます。

制作費用と予約システムは、見積もりで何を確認しますか

ページ数・写真撮影・予約システムの月額・原稿の広告規制の確認・公開後の更新費用を確認します。既存の電話予約と併用するかも決めておきます。

無痛分娩を扱う場合、ウェブサイトに載せるべき情報はありますか

東京都の助成事業では、JALAの診療体制の情報公開の全項目を自院サイトに載せることが要件です。初産婦への対応可否と助成対象費用の金額も載せます。他の地域は所在地の窓口で確かめます。

「女性科」と診療科名に書いてよいですか

「女性科」は診療科名として広告できない名称として、ガイドラインに例示されています。法令に根拠のない名称と診療科名を組み合わせた広告も認められません。

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本記事の監修者
産婦人科専門 ホームページ制作担当の監修者・川人大展|ホームページ制作とSEO対策・Web集客の専門家

監修者|川人 大展

株式会社SORAQ|Webディレクター・SEOコンサルタント

ホームページ制作会社のWebディレクター・SEOコンサルタントとして、
中小企業のホームページ制作とSEO対策・Web集客の支援に従事。

「産婦人科専門 ホームページ制作担当」では、ホームページ制作やSEO対策、Web集客に関する記事を専門的な観点から監修し、最新の検索エンジン動向とWebマーケティングの実務を踏まえた、正確で信頼できる情報発信を支えています。

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