クリニックの開業|不妊治療は培養室・責任者・届出の順に固める

クリニックの開業|不妊治療は培養室・責任者・届出の順に固める

不妊治療クリニックの開業が一般の診療所と違うのは、3点です。
採卵・培養・凍結保存の専用室と、配偶子・胚の管理に係る責任者と、生殖補助医療管理料の施設基準の届出です。

保健所・厚生局・日本産科婦人科学会の3か所を、どの順で回るのかが分かりにくいと思います。
開院日から逆算してホームページをいつ出すかも、先に決めておく必要があります。

開業前に決める項目は、届出書の欄としてすでに決まっています。
この記事は、令和8年度の通知と様式5の12の項目順に、手続きの順番と部屋・人・費用の見積もり項目を表にしました。

この記事でわかること
  • クリニックの開業で不妊治療だけに加わる部屋・人・届出
  • 保健所から日本産科婦人科学会までの手続きの順番と締切
  • 一般不妊治療・体外受精・自由診療のみで変わる準備の判断表
  • 見積もりで確認する項目と、ホームページを間に合わせる逆算

本記事の執筆者
不妊治療専門 ホームページ制作担当の執筆者・高橋丈太郎|中小企業のホームページ制作とWeb集客を支援する代表取締役

執筆者|高橋 丈太郎

株式会社SORAQ|代表取締役

株式会社SORAQ代表取締役。「成果につながるホームページ制作」をテーマに、中小企業のホームページ制作とWeb集客を数多く支援してきました。

「不妊治療専門 ホームページ制作担当」では、制作現場で培った経験をもとに、中小企業の経営者・ご担当者がそのまま実践できるホームページ制作とWeb集客のノウハウを、わかりやすく執筆しています。
(詳しくは代表挨拶をご覧ください)

目次

不妊治療のクリニックの開業は、一般の診療所と何が違いますか

違いは専用室・責任者・施設基準の届出の3点です。
臨床研修等修了医師が診療所を開設したときの届出(医療法第8条第1項)は、一般の診療所と同じ手続きです。
保険医療機関の指定申請も同じです。

生殖補助医療管理料とは、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療を保険診療で行う医療機関が算定する管理料です。
施設基準とは、その管理料を算定するために満たす人員・設備・体制の条件のことです。
届出は厚生局へ出し、添付書類が様式5の12です。

様式5の12には、標榜診療科や常勤医の経験年数が並びます。
日本産科婦人科学会の登録施設かどうかも書きます。
採卵専用室の装置や培養専用室の施錠の欄があります。
ダブルチェックの体制と、時間外・夜間の救急体制の欄もあります。

個人で開設するなら、税務署への「個人事業の開業・廃業等届出書」も別に要ります。
開業届の提出期限は、事業の開始等の日から1か月以内です。
青色申告の承認申請は期限が別で、1月16日以後に開業した場合は開業から2か月以内です。

クリニックの開業の手続きは、どの順番で進めますか

順番は、保健所の事前相談から始まり、施設基準の届出で終わります。
間に、内装工事・診療所開設届・受付番号情報提供依頼書・指定申請・日本産科婦人科学会の登録が入ります。
臨床研修等修了医師が診療所を開設したときの届出は、医療法第8条第1項により開設後10日以内です。
指定申請の添付書類に開設届(副本)が入るので、指定申請の締切より前に出します。

順番手続き提出先時期
1地域外来医療の事前届出都道府県開設の6か月前まで
2事前相談(図面・設備)保健所内装工事の前
3内装工事施工会社事前相談の後
4診療所開設届都道府県知事指定申請の締切より前
5受付番号情報提供依頼書厚生局千葉事務所の表で指定日の約2か月前
6保険医療機関の指定申請厚生局千葉事務所の表で指定日の約3週間前
7体外受精・胚移植の登録日本産科婦人科学会届出の日程から逆算
8施設基準の届出厚生局算定開始日と同じ日(月により翌営業日。管轄の表で確認)

1行目は、外来医師過多区域で無床診療所を開設する場合だけです。
外来医師過多区域として都道府県が指定した区域で無床診療所を開設する場合は、開設する日の6月前までに都道府県知事へ届け出ます(医療法第30条の18の6第3項)。

(6)で登録施設であることが要件です(連係の例外は(22)を参照)。
自院で満たす設計なら、届出の日程から逆算して登録を終えます。
日本産科婦人科学会の審査は、申請が月末締めで翌月に行われます。

指定日から逆算した締切の例

指定日は、申請者の希望がなければ毎月1日です。
関東信越厚生局千葉事務所の令和8年度の表では、指定日ごとに2つの締切が決まっています。

指定日依頼書の締切指定申請の締切施設基準の締切
令和9年2月1日令和8年12月3日令和9年1月12日令和9年2月1日
令和9年3月1日令和9年1月4日令和9年2月12日令和9年3月1日

締切日の郵送は、必着です。
東京など他の事務所は別の表です。
開院日を先に決めると、指定日に間に合わない月が出ます。

根拠は、医療法(e-Gov法令検索)と、関東信越厚生局の令和8年度の締切表、指定申請の添付書類を載せた指定申請のページ、学会登録の審査スケジュールです。

不妊治療をどこまで行うかで、開業の準備はどう変わりますか

自院で行う範囲によって、届出の様式と常勤医の条件が変わります。
先に範囲を決めると、部屋の数と人の数が決まります。

一般不妊治療管理料は、タイミング法や人工授精などの一般不妊治療を行う医療機関が届け出る管理料で、様式は5の11です。
生殖補助医療管理料は、体外受精・顕微授精など胚を扱う治療が対象で、1と2があります。

どこまで行うか届出常勤医その他の条件
不妊治療は他院へ紹介他院へ紹介する場合の届出は、厚生局で確かめます一般の診療所と同じ厚生局で確認
一般不妊治療まで様式5の115年以上の経験者1名・うち1名は20例以上管理料の届出か連携体制
体外受精まで(管理料1)様式5の125年以上かつ生殖補助医療2年以上の1名など責任者・相談担当者など
体外受精まで(管理料2)様式5の12管理料1と同じ相談担当者の欄は管理料1のみ
保険診療を行わない厚生局・保健所で確認厚生局で確認広告は医療広告ガイドライン

一般不妊治療管理料の条件は、令和8年度の通知の第4の11にあります。
産科・婦人科・産婦人科は合わせて5年以上、泌尿器科は5年以上の経験を持つ常勤医が1名以上必要です。
そのうち1名は、不妊症の診療を主として20例以上実施していることも求められます。
さらに、生殖補助医療管理料の届出を行うか、届出済みの医療機関と連携体制を築くかのどちらかが要ります。

生殖補助医療管理料では、通知の「当面の間」の扱いがあります。
(6)から(9)の基準は、条件を満たす他院との連係で満たしたものとして差し支えない、と通知にあります。
相手は管理料1または2の届出済みで、契約または特別の関係があることが条件です。

保険診療を行わない場合に、指定申請と施設基準の届出がどう扱われるかは、厚生局で確かめます。

担当・髙橋担当・髙橋

内装の図面に3室の区分と兼用の有無が入っていて、様式5の12の欄と合っていれば、事前相談の話も進みます。

不妊治療クリニックの開業に、必要な部屋は何ですか

採卵を行う専用の室と、培養を行う施錠可能な専用の室と、凍結保存を行う施錠可能な専用の室の3つです。
採卵・培養・凍結保存を行う専用の室は、同一の室でも差し支えないと通知(第4の12の(7))に書かれています。
様式5の12には、3室が独立か兼用かを書く欄があります。

採卵室に書く項目

通知は、採卵室に酸素供給装置・吸引装置・心電計・呼吸循環監視装置・救急蘇生セットを求めています。
様式5の12には、このほか準備室の附設・清潔な手洗いの附設・清浄度クラスⅡ以上の欄があります。

清浄度クラスとは、室内の空気中の微生物濃度などで部屋を区分したもので、様式の参考表にⅠからⅤまでが載っています。
Ⅱは「清潔区域」で手術室が該当し、室内圧は陽圧で微生物濃度は200 CFU/m3以下です。
様式の参考欄には、手術室の構造を定めた医療法施行規則第20条第3号も載っています。

培養室と凍結保存室に書く項目

培養室と凍結保存室には、どちらにも「施錠可能」の欄があります。
凍結保存に係る記録は、診療録と合わせて保存するよう通知(9)にあります。

部屋様式にある欄図面で先に決める点
採卵室装置5種・準備室・手洗い・清浄度装置を置く位置と電源
培養室専用室・施錠可能出入口の位置と鍵
凍結保存室専用室・施錠可能容器の置き場と記録の保管
兼用の有無全部独立/2室兼用/3室兼用兼用する組み合わせ

内装に入る前に兼用の可否を決めないと、図面を引き直すことになります。
兼用にしても、専用の室であるという条件は残ります。

胚を扱う責任者と常勤医は、どう確保しますか

配偶子・胚の管理に係る責任者を1名以上配置します(通知(4))。
届出書の欄も「胚培養士」ではなく「配偶子・胚の管理に係る責任者」で、関係学会の研修を受けたかどうかを書きます。

管理料1の人員の条件は、令和8年度の通知で次のとおりです。

  • 産婦人科等で合わせて5年以上かつ生殖補助医療に2年以上の経験がある常勤医が1名以上((2))
  • 日本産科婦人科学会の登録施設で生殖補助医療に1年以上の経験がある常勤医が1名以上((3))
  • 配偶子・胚の管理に係る責任者が1名以上((4))
  • 関係学会の研修を受講した者が1名以上いることは「望ましい」((5))
  • 看護師・公認心理師等の相談担当者と、社会福祉士等の連携調整担当者((21))

採用面接では、責任者として届出書に氏名を書ける人かどうかを基準にします。
研修を受けた者の配置は「望ましい」にとどまるので、責任者の確保が先です。

ほかに通知には、次の体制の項目があります。

  • 日本産科婦人科学会のARTオンライン登録へのデータ入力((6))
  • 複数の担当者が確認して胚の取り違えを防ぐ体制((15))
  • 胚移植後の出産に係る経過と治療経過を把握する体制((17)(18))
  • 安全管理の指針・院内報告制度・月1回程度の委員会・職員研修((10)から(14))

責任者の氏名が書けないまま開院日だけが決まる、という進み方は避けます。
採用の時期は、日本産科婦人科学会の登録と施設基準の届出の日程から逆算します。

採卵の緊急時の体制と連携先は、どう整えますか

緊急時の対応のため、時間外・夜間救急体制を整えます(通知(16))。
他の保険医療機関との連携で整えてもよいとされています。

自院に夜間の救急体制がない場合は、連携先の医療機関と契約を結びます。
その契約を示す書類が、届出書の添付に要ります。
精巣内精子採取術は、自院で届け出るか届出済みの医療機関と連携しておくことが「望ましい」とされています((19))。
男性不妊の手術を自院で行わない場合は、連携先を決めておきます。

クリニックの開業費用は、何で決まりますか

不妊治療クリニックでは、専用室と採卵室の装置と人員の分だけ、見積もりの項目が増えます。
金額は施設の規模と地域で変わるので、この記事には書きません。
業者に見積もりを頼むときの項目だけを表にしました。

見積もり項目不妊治療で加わるもの根拠
内装工事採卵室・培養室・凍結保存室通知(7)(8)(9)
採卵室の装置酸素供給装置・吸引装置・心電計など5種通知(7)
培養室・凍結保存室施錠できる出入口・凍結容器の置き場通知(8)(9)
人件費常勤医・責任者・相談担当者通知(2)から(4)(21)
広告費治療ページの制作と更新医療広告ガイドライン

部屋を後から足すと、工事がもう一度要ります。
最初の見積もりの時点で、体外受精まで行うかどうかを決めて業者に伝えます。

クリニックの開業に合わせて、ホームページはいつ何を載せますか

載せる内容は、医療広告ガイドラインの範囲で決めます。
公開の時期は、下の逆算表の順で自院の日程に合わせて決めます。

広告に当たるかどうかは、3つの条件で判断します。
患者を誘引する意図があること、特定の医療機関と分かること、医業・歯科医業または病院・診療所に関する内容であることです。
開設前のページが対象になるかどうかは、管轄の保健所で確かめます。

広告の規制は、医療法第6条の5に定めがあります。
第2項は、広告の内容と方法の基準です。
他の病院・診療所と比べて優良である旨の広告(1号)、誇大な広告(2号)、公序良俗に反する広告(3号)が対象です。
第3項は広告できる事項を列挙し、省令で定める場合を除いてそれ以外を禁じています。
診療科名は第6条の6で、政令で定める名称が基本です。

不妊治療の診療科名は、ガイドラインの例に「産婦人科(生殖医療)」と「泌尿器科(不妊治療)」があります。

逆算表の例

限定解除とは、広告可能事項に入らない内容を、4つの条件を満たした場合に詳しく載せられるようにする仕組みです。

時期ホームページで行うこと注意
指定申請の締切の前ドメイン取得と構成案診療内容は仮のまま
開設届の後診療科・院長・所在地を載せる広告可能事項の範囲
施設基準の届出の前治療ページの原稿限定解除の4要件
開院の直前費用とリスクの最終確認診療科名を届出と同じ表記にそろえる
開院日公開とGoogle登録所在地と診療時間の表記

施設基準の届出には月ごとの締切があります。
治療ページの原稿は、届出の準備と並行して作ります。
指定日が1か月ずれたら、治療ページの公開もその月に回します。

治療の内容や費用を載せる条件

広告できる事項は法令で限られています。
ガイドラインの第3-3では、次の①から④をすべて満たした場合に限定解除として詳しく載せられます。
③と④は、自由診療について情報を出すときだけの条件です。

  • ①患者等が自ら求めて入手する情報を表示するウェブサイトであること
  • ②問い合わせ先を明示すること
  • ③自由診療の通常必要とされる治療内容・標準的な費用・治療期間と回数を載せること
  • ④自由診療の主なリスクと副作用を載せること

③と④の情報は、リンク先のページや極端に小さな文字に置かず、分かりやすい場所に載せます。
保険診療の範囲を超える治療を自由診療として載せる場合は、③④が必要です。自院の治療がどちらに当たるかは保健所で確かめます。

載せてはいけない例

患者の主観や伝聞に基づく体験談は、医療機関が誘引のために紹介すると広告に当たり、認められません。
「この治療で授かりました」といった声のページは作りません。

不妊治療の術前術後の写真は、原則として載せません。
載せられるのは、限定解除の4要件を満たしたページで、治療内容・費用・主なリスクの説明を写真と同じ場所に付けた場合だけです。
治療効果は広告可能事項ではないので、説明のない前後の写真は載せません。

他院より優れているように読める書き方は、比較優良広告に当たります。
治療効果に関する事項は広告可能事項ではない、とガイドラインの第3の(7)にあります。

根拠は、医療広告ガイドライン(厚生労働省)の第3の(6)(7)と第3-3です。

開業準備のチェックリストと、窓口で確かめる項目

様式5の12の項目順に、開業準備の早い時期から埋めていきます。
様式は様式5の12(関東信越厚生局)から入手できます。

区分確認する項目確認先済
部屋採卵室・培養室・凍結保存室保健所□
部屋準備室・手洗い・清浄度保健所□
人常勤医の経験年数と登録施設の経験厚生局□
人責任者の氏名と研修学会□
書類安全管理指針・ダブルチェック手順厚生局□
届出開設届・指定申請・施設基準保健所・厚生局□
緊急夜間救急の連携契約連携先□
広告治療ページの掲載項目保健所□

窓口で確かめる項目は、次の6つです。

  • 清浄度クラスⅡ以上の確認の仕方(保健所の事前相談)
  • 予定地が外来医師過多区域に当たるか(都道府県)
  • 治療ページの文言の最終判断(管轄の保健所)
  • 開設前のホームページが広告規制の対象になるか(管轄の保健所)
  • 法人での開設や病床を置く場合の許可の要否(保健所)
  • 自院に培養室を置かない設計が使えるか(厚生局)

まとめ:不妊治療のクリニックの開業は専用室・責任者・届出の順に固める

専用室と責任者と施設基準の届出を固め、ホームページはその日程から逆算します。

  • 一般の開業との違いは、専用室・責任者・生殖補助医療管理料の届出の3点
  • 順番は、事前相談・内装・開設届・指定申請・学会登録・施設基準の届出
  • 自院で行う範囲を先に決め、様式5の11か5の12の項目から図面を引く
  • 費用は見積もり項目を先に出し、体外受精まで行うかを業者へ伝える
  • 治療ページは、限定解除の4要件に沿って作る

不妊治療のクリニックの開業に関するよくある質問

不妊治療クリニックの開業は何から始めますか。

自院で行う治療の範囲を決めるところからです。一般不妊治療までか体外受精までかで、部屋と人と届出が変わります。決めたら、保健所へ事前相談に行きます。

開業準備は何か月前から始めますか。

外来医師過多区域として都道府県が指定した区域で無床診療所を開設する場合は、やむを得ない場合として厚生労働省令で定める場合を除き、開設する日の6月前までに都道府県知事へ届け出ます(医療法第30条の18の6第3項)。関東信越厚生局千葉事務所の令和8年度の表では、最初の締切の受付番号情報提供依頼書が指定日の約2か月前です。管轄が違えば表も違います。

診療所開設届はいつまでに出しますか。

臨床研修等修了医師が診療所を開設したときの届出は、医療法第8条第1項により開設後10日以内です。法人での開設や病床を置く場合は、保健所の事前相談で確かめる項目です。保険医療機関の指定申請の添付書類に開設届(副本)が入るので、指定申請の締切より前に出します。

採卵室と培養室は兼用できますか。

兼用できます。採卵・培養・凍結保存を行う専用の室は、同一のものでも差し支えないと通知にあります。専用の室という条件は残り、様式5の12の兼用の欄に組み合わせを書きます。

届出書の責任者の欄には何を書きますか。

届出書の欄は「配偶子・胚の管理に係る責任者」で、関係学会の研修を受けたかどうかも書きます。

クリニックの開業費用は何で決まりますか。

部屋の数と装置と人員で決まります。不妊治療で加わるのは、3室の内装と採卵室の装置5種と責任者などの人件費です。金額は見積もりで確認します。

不妊治療のホームページに治療費や体験談を載せてよいですか。

治療費は、限定解除の4要件を満たせば標準的な費用として載せられます。体験談は、医療機関が誘引のために紹介する形では認められません。

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本記事の監修者
不妊治療専門 ホームページ制作担当の監修者・川人大展|ホームページ制作とSEO対策・Web集客の専門家

監修者|川人 大展

株式会社SORAQ|Webディレクター・SEOコンサルタント

ホームページ制作会社のWebディレクター・SEOコンサルタントとして、
中小企業のホームページ制作とSEO対策・Web集客の支援に従事。

「不妊治療専門 ホームページ制作担当」では、ホームページ制作やSEO対策、Web集客に関する記事を専門的な観点から監修し、最新の検索エンジン動向とWebマーケティングの実務を踏まえた、正確で信頼できる情報発信を支えています。

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