耳鼻科開業の準備|診療圏・機器・届出を逆算で整理

耳鼻科開業の準備|診療圏・機器・届出を逆算で整理

聴力検査室は防音の壁と扉が要るため、内装工事が始まってから足すと壁を壊すことになります。
耳鼻科の開業は、診療圏・面積・届出の期限の3つを機器の見積もりより先に決めると、後戻りが少なくなります。

この記事は、耳鼻科を開業する勤務医の先生に向けて、準備の順番を整理したものです。
診療圏・小児と成人の配分・機器・費用・収支・手続き・広告を、1本で追えるようにしました。

結論は、診療圏と患者層を最初に決め、手続きは期限の種類ごとに並べることです。
費用は内訳の項目ごとに見積もりを取り、収入側は厚生労働省の統計で置きます。

この記事でわかること
  • 診療圏を年齢別人口と外来医師過多区域で見る手順
  • 小児中心・成人中心で先に確保する部屋の違い
  • 開業資金の内訳と、公庫の融資の限度額・返済期間
  • 区域の届出・開設届・X線届・保険医療機関指定の期限
  • 「小児耳鼻いんこう科」の名称と、体験談・前後写真の扱い

本記事の執筆者
耳鼻科専門 ホームページ制作担当の執筆者・高橋丈太郎|中小企業のホームページ制作とWeb集客を支援する代表取締役

執筆者|高橋 丈太郎

株式会社SORAQ|代表取締役

株式会社SORAQ代表取締役。「成果につながるホームページ制作」をテーマに、中小企業のホームページ制作とWeb集客を数多く支援してきました。

「耳鼻科専門 ホームページ制作担当」では、制作現場で培った経験をもとに、中小企業の経営者・ご担当者がそのまま実践できるホームページ制作とWeb集客のノウハウを、わかりやすく執筆しています。
(詳しくは代表挨拶をご覧ください)

目次

耳鼻科開業で先に決めるのは機器ではなく診療圏と患者層

耳鼻科開業では、診療圏と小児・成人の配分を先に決めると、待合・処置室・検査室の面積が決まります。
機器から入ると置きたい物が先に増え、検査室の置き場所が足りなくなります。

標榜できる診療科名は、医療法施行令3条の2第1項1号ニ(1)に「耳鼻いんこう科」として列挙されています。
看板や広告に出す科名は、この表記に合わせます。

決める順番は次のとおりです。

  • 診療圏(どの地域の誰が来るか)
  • 患者層(小児・成人・高齢者の割合)
  • 面積と処置室・検査室の数
  • 機器
  • 資金計画と収支

この記事は準備の順番を扱います。
金額は、見積もりを取る項目と調達先を後の節で示します。

診療圏は年齢別人口と外来医師過多区域の両方で見る

診療圏は、予定地周辺の年齢別人口と既存の耳鼻科の診療時間に加えて、外来医師過多区域に当たるかどうかまで見ます。

耳鼻咽喉科を主たる診療科とする医科診療所は、令和6年度で4,842施設です。
医科診療所全体の86,191施設の約5.6%にあたります。
出典は厚生労働省保険局調査課の統計で、診療所ごとの主たる診療科で分類されています。
耳鼻科を従たる診療科とする診療所は含まれません。

診療圏を見る手順

  • 国勢調査で予定地の周辺の0〜14歳人口を出し、全体の何割かで小児中心かを決める
  • 65歳以上の人口を同じ範囲で出し、聴力検査と補聴器の相談を見込むかを決める
  • 日本医師会のJMAPで将来推計人口を見て、10年後の年齢構成を置く
  • RESASの医療・介護マップで、地域の医療提供体制を見る
  • 近隣の耳鼻科を地図に書き出し、診療時間を色分けして土曜午後と18時以降の空きを探す
  • 予定地が外来医師過多区域に指定されていないか、都道府県のページで調べる

競合の書き出しでは、診療時間と休診日のほかに、小児の予約枠や花粉症の時期の対応を見ます。
ホームページや診療案内に載っている範囲で足ります。
夕方や土曜の枠を持つ耳鼻科が近くに多ければ、自院は別の時間帯を厚くする選択肢が出ます。

外来医師過多区域は、都道府県知事が指定する区域です。
令和8年4月1日から施行されており、同日以降に開設する診療所が対象です。
指定は各都道府県の外来医療計画などで公示されるため、予定地の都道府県のページで調べられます。
厚生労働省は令和8年3月27日に候補区域を公表しています。

指定された区域で入院施設のない診療所を開設しようとする人は、やむを得ない場合として省令で定める場合を除き、開設する日の6月前までに届け出ます。
根拠は医療法30条の18の6第3項で、届出先は都道府県知事です。
届け出るのは地域外来医療の提供に関する意向等で、開業の許可や禁止の手続きではありません。
指定区域の外では、この事前届出はありません。

外来医師偏在指標は耳鼻咽喉科など診療科ごとの指標ではなく、診療所医師全体で算定されます。
同じ区域でも耳鼻科の競合が薄い場合はあり得るため、指定の有無と競合の数は別々に見ます。

担当・髙橋担当・髙橋

区域の指定は、物件を契約する前に調べたい項目です。
契約後に知ると、開設の6月前という期限から開業日を動かすことになります。

小児と成人のバランスは先に確保する部屋で決まる

小児と成人のどちらを中心にするかは、ネブライザーの席・処置スペース・聴力検査室のどれを先に確保するかで決まります。

アレルギー性鼻炎は、日本耳鼻咽喉科学会の鼻アレルギー全国疫学調査2019で有病率49.2%、スギ花粉症は38.8%でした。
10歳代でスギ花粉症が著しく増えたことも報告されています。
ただし対象は全国の耳鼻咽喉科医とその家族で、一般住民を抽出した調査ではありません。
地域の患者数にそのまま当てはめず、診療圏の年齢別人口と合わせて読みます。

診療圏の特徴先に確保する部屋・設備予約の組み方
0〜14歳の人口比が高いネブライザーの席と、泣く子を抑える処置スペース学校後の夕方に枠を置く
65歳以上が多い診察室の隣の聴力検査室と、補聴器の相談机午前に検査の枠を置く
共働き世帯が多い待合の座席と、受付の予約端末18時以降の枠を作る
花粉症の患者が多い地域吸入の席数と、鼻処置の台数時期だけ枠を増やす

小児の診察では、鼻水の吸引や耳垢の除去で泣く子を押さえる場面があります。
診察室から処置スペースまでの距離が長いと、抱いたまま子どもを運ぶことになります。
ベビーカーの置き場の幅は、待合の面積を決める前に図面で測ります。

表の分岐は、診療圏の年齢別人口と競合の診療時間で選びます。
面積や台数の基準を示すものではなく、先に決める順番を示したものです。

厚生労働省の統計では、耳鼻咽喉科の1件当たり日数は1.3日でした。
件数はレセプト(診療報酬明細書)の枚数で、1件当たり日数は受診延日数をレセプトの件数で割った値です。
レセプトは患者1人・1か月ごとに1枚なので、耳鼻咽喉科では1か月に平均1.3日通院している計算です。

診療科名に小児を入れられるかも、この段階で決めます。
医療法施行令3条の2第1項1号ニ(2)は、耳鼻いんこう科とハ(2)の「小児」などを組み合わせた名称を認めています。
医療法施行規則の不合理な組み合わせの表で、耳鼻いんこう科の欄に挙がっているのは胸部・腹部・消化器・循環器などです。
「小児」は挙がっていません。
広告に出す前に、予定地の保健所へ名称を見せて確かめます。

機器と処置室は診療行為から逆算して選ぶ

機器は、行う診察・検査・処置を先に決めてから、必要な台数と置く部屋を決めます。

行う診療必要になる機器区分置く場所で決めること
鼻・耳・のどの診察診察ユニット必須診察室に小児用の椅子を置くか
鼻やのどの観察内視鏡必須洗浄機を置く場所
鼻やのどの吸入ネブライザー必須同時に使う席数
聴力検査オージオメータあると強い防音室を診察室の隣に置くか
中耳の検査ティンパノメータあると強い聴力検査室の中か外か
副鼻腔などの撮影X線装置診療方針で判断防護構造の部屋を作るか

区分は耳鼻科で一般に診療に使う機器の優先度の目安で、公的な基準ではありません。
最終的な台数は、診療圏から決めた患者層で決まります。

X線装置を置く場合は、医療法15条3項に届出の定めがあります。
施行規則24条の2は、管電圧10kV以上1MeV未満の装置を備えたときの届出を、10日以内としています。
届出書の記載事項にはエックス線診療室の防護構造が含まれるため、撮影するなら内装の設計に入れます。

耳鼻科開業の資金は内訳の項目ごとに見積もりを取って決める

耳鼻科開業の総額は、物件の面積と機器の台数で決まるため、内訳の項目ごとに見積もりを取って積み上げます。

項目金額の決まり方見積もりの取り先
内装工事面積と検査室・処置室の数施工業者
医療機器台数と新品か中古か機器業者
保守契約機器ごとの年額機器業者
保証金・敷金賃料の月数不動産業者の契約書案
人件費看護師・受付の人数と時給求人の相場
運転資金月額の固定費×収入が安定するまでの月数自院の資金繰り表

運転資金は、家賃・人件費・リース料・返済の月額合計に、収入が安定するまでの月数を掛けて置きます。
保険診療の収入は、診察した直後には入りません。
開業から数か月は、この月額合計を自己資金と借入で賄うことになります。

調達先の1つが公庫です。
日本政策金融公庫の新規開業・スタートアップ支援資金のページによると、融資限度額は7,200万円です。
返済期間は設備資金が20年以内(据置5年以内)で運転資金が10年以内(据置5年以内)です。
対象は新たに事業を始める方で、事業計画書を自分で作り、認定経営革新等支援機関の指導・助言を受けることが条件に入っています。
診療所に限った条件は、公庫の窓口で確かめます。

耳鼻科開業の準備で後戻りしやすい4つの順番ミス

後戻りが出やすいのは、物件契約・機器発注・待合設計・指定日の4つが、それぞれの前提を確かめる前に決まった場合です。

順番ミス原因先に確かめること
契約後に区域指定が分かる指定の有無を調べず契約した都道府県の外来医療計画
検査室の置き場所が足りない機器を先に発注した聴力検査室の位置と壁の仕様
花粉症の時期に待合があふれる患者層を決めず席数を置いた年齢別人口とネブライザーの席数
指定日に間に合わない開設届の前に指定日を決めた厚生局の締切日と開設届の提出日

4つに共通するのは、期限のある手続きと面積の決定を、先に確かめなかったことです。

収支は1日当たり医療費と診療日数から年間の医療費を置く

収支は、厚生労働省の統計の1日当たり医療費に、自院の来院数と診療日数を掛けて収入側を置くところから始めます。

1日当たり医療費は、医療費を受診延日数で割った値で、1日の受診で動く保険診療の医療費にあたります。
数字は、主たる診療科が耳鼻咽喉科の診療所の全国平均(令和6年度)です。

項目令和6年度の数字
1施設当たり医療費10,052万円
1日当たり医療費5,300円
1施設当たり受診延日数18,967日
1件当たり日数(レセプト件数あたり)1.3日

式は次のとおりです。
年間医療費=1日の来院数×1日当たり医療費×診療日数
診療日数を300日と置くと、18,967日÷300日で1日約63人です。
63人×5,300円は1日約33万円で、300日分は約1億円です。
表の10,052万円と合います。

この医療費は保険診療の総額で、経費や院長の所得を引く前の数字です。
引くのは家賃・人件費・リース料・保守費・返済で、これは前の節の見積もりの月額合計になります。
月額合計を1日約33万円で割ると、月に何日分の診療でその固定費に届くかが出ます。
全国平均は複数医師の診療所も含むため、開業初年度の数字ではありません。
自院の来院数は、診療圏の人口と競合から別に置きます。

耳鼻咽喉科の件数は、令和元年度6,152万件から令和2年度4,853万件へ減り、令和6年度に6,848万件へ戻っています。
件数はレセプトの枚数です。

開業までの手続きは期限の種類ごとに時系列で並べる

手続きは、開設の6月前・開設後10日以内・X線装置を備えた後10日以内の3つの起点に分けて並べます。

時期手続き根拠出す先
開設の6月前まで区域の事前届出(指定区域のみ)医療法30条の18の6第3項都道府県知事
開設後10日以内診療所の開設届医療法8条1項知事(保健所設置市・特別区は市長・区長)
X線装置を備えた後10日以内X線装置の届出医療法15条3項知事(同上)
開設届の後保険医療機関の指定申請健康保険法63条・65条地方厚生局
毎月1日付指定(希望がなければ)厚生局の案内地方厚生局

開設届とX線装置の届出の出す先は、医療法7条1項の括弧書きにより、保健所設置市・特別区の区域では市長・区長になります。
東京23区や政令市で開業する場合は、市や区の窓口です。
事前届出だけは、30条の18の6第3項のとおり都道府県知事宛てです。

指定申請について、関東信越厚生局の指定申請のページの記載は次のとおりです。
指定日は希望がなければ毎月1日付で、希望すれば月内の別の日付にもできます。
ただし遡って指定する扱いは除かれています。
添付書類には開設届の副本が含まれるため、指定申請は開設届より後ろになります。

つまり、開設日を月の途中に置いても、指定日より前の診療は保険診療になりません。
保険診療を開設日から始めたいなら、開設日と指定日をそろえて逆算します。
近畿厚生局のように「申請の翌月1日」と書く局もあるため、予定地を管轄する局のページを読みます。

逆算の手順

  • 開設の6月前までに、区域の指定を調べて必要なら事前届出を出す
  • 機器を入れたら、X線装置を備えた後10日以内に届け出る
  • 開設届を出して、副本を手元に置く(開設後10日以内が期限)
  • 開設届の副本を添えて、保険医療機関の指定申請を出す
  • 希望する指定日(毎月1日付)に合わせ、前月の締切に間に合わせる

この並びの期限は医療法などの条文によります。
指定日の扱いは厚生局のページによります。

窓口で確かめる項目

  • 保険医療機関の指定申請の毎月の締切日(厚生局の事務所ごとに違う)
  • 開設届を提出してから指定申請を出すまでの具体的な日程
  • 予定地の保健所での、診療科名と広告文言の事前相談

提出の窓口は、予定地の保健所の案内で確かめます。

開業時の告知は医療法の広告規制の範囲で組み立てる

開業の告知では、医療法6条の5が定める広告できる事項を押さえ、体験談や誤認させる前後写真は載せません。

6条の5第2項1号は、他の病院や診療所と比べて優良である旨の広告を禁じています。
施行規則1条の9は、1号で患者の主観や伝聞に基づく体験談を、2号で誤認させるおそれのある治療前後の写真を禁じています。

載せてよい例載せてはいけない例
花粉症の診療を行っている旨「舌下免疫療法で症状が消えた」という感想
診療日・診療時間・予約の有無近隣で一番早く診てもらえるという表現
医院名・住所・電話番号・管理者名手術の前後を並べた写真(誤認させるもの)

ホームページは、4つの要件を満たすと広告できる事項の限定が外れます。
要件は、患者が自ら求めて見るサイトであること・問い合わせ先の明示・自由診療の内容と費用・リスクや副作用の情報提供です。
最後の2つは、自由診療を載せる場合に求められます。
この場合でも、体験談と前後写真は省令で禁止されたままです。

広告の指導や確認の窓口は、保健所(保健所設置市は市)です。
開設届を出す際に、看板とサイトの文言をあわせて見てもらうと、文言の直しを開業前に済ませられます。

担当・髙橋担当・髙橋

開業告知のサイトは、診療科名と診療時間が決まってから文言を組み立てます。
この段階の準備は、ホームページ制作担当でも承っています。

まとめ:耳鼻科開業の準備は診療圏から手続きまで逆算で並べる

耳鼻科開業の準備は、診療圏・患者層・部屋と機器・資金・手続き・広告の順に決めます。

  • 診療圏は年齢別人口と、区域の指定の有無(6月前の届出)を見る
  • 小児中心か成人中心かで、先に確保する部屋を決める
  • 資金は内訳6項目の見積もりを取り、公庫は限度額7,200万円から比べる
  • 収入側は1日当たり医療費5,300円と、年間受診延日数18,967日で置く
  • 手続きは区域届出・X線届・開設届・指定申請の順で、指定日は遡らない

耳鼻科開業のよくある質問

耳鼻科開業の費用はいくら必要ですか。

総額は物件の面積と機器の台数で決まるため、内訳の項目ごとに見積もりを取って積み上げます。項目は内装工事・医療機器・保守契約・保証金・人件費・運転資金の6つです。収入側は、厚生労働省の統計で1施設当たり医療費10,052万円(令和6年度)と置けます。

耳鼻科の開業は何か月前から動き始めますか。

予定地が外来医師過多区域に指定されている場合は、開設する日の6月前までに事前届出が必要なため、半年前には予定地を決めておきます。指定区域の外では、この事前届出はありません。

耳鼻科開業の資金はどこから借りられますか。

日本政策金融公庫の新規開業・スタートアップ支援資金は、融資限度額7,200万円で、返済期間は設備資金20年以内・運転資金10年以内です。診療所に限った条件は窓口で確かめます。

外来医師過多区域とは何で、耳鼻科の開業にどう影響しますか。

指定区域で入院施設のない診療所を開設する人は、省令で定める場合を除き、開設する日の6月前までに地域外来医療の提供に関する意向等を知事へ届け出ます。届出は開業の許可や禁止ではなく、令和8年4月1日以降に開設する診療所が対象です。

「小児耳鼻いんこう科」と名乗れますか。

医療法施行令3条の2第1項1号ニ(2)は、耳鼻いんこう科と「小児」などの組み合わせを認めており、施行規則の不合理な組み合わせの表で耳鼻いんこう科の欄に小児は挙がっていません。広告に出す前に、予定地の保健所へ名称を見せます。

耳鼻科の開業にX線装置は必要ですか。置く場合の届出は。

必要かどうかは診療方針で決めます。置く場合は医療法15条3項に届出の定めがあり、施行規則24条の2で、管電圧10kV以上1MeV未満の装置は備えた後10日以内です。

開業のホームページに患者さんの感想や症例写真は載せてよいですか。

感想は載せられません。医療法施行規則1条の9が、患者の主観や伝聞に基づく体験談を禁じています。誤認させるおそれのある治療前後の写真も同条で禁止です。

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本記事の監修者
耳鼻科専門 ホームページ制作担当の監修者・川人大展|ホームページ制作とSEO対策・Web集客の専門家

監修者|川人 大展

株式会社SORAQ|Webディレクター・SEOコンサルタント

ホームページ制作会社のWebディレクター・SEOコンサルタントとして、
中小企業のホームページ制作とSEO対策・Web集客の支援に従事。

「耳鼻科専門 ホームページ制作担当」では、ホームページ制作やSEO対策、Web集客に関する記事を専門的な観点から監修し、最新の検索エンジン動向とWebマーケティングの実務を踏まえた、正確で信頼できる情報発信を支えています。

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